山梨県でネイリストコースの職業訓練は、開講未定です。
山梨県の職業訓練への要望は、山梨労働局職業安定部訓練課（山梨県甲府市丸の内一丁目1番11号）・TEL055-225-2861まで。受付時間は8：30～17：15（平日のみ）。
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ネイリストコース
職業訓練の「ネイリストコース」は、多くの都道府県で開講しています。通学が可能な場合は、他の都道府県の職業訓練も受講の申込みができます。
ネイル・ジェルネイル・スカルプ・3Dアート・接客、ネイリストに必要な全ての技術を学び、サロンで主流のジェルネイルの活用に加え、スカルプ・3Dアートスキルの習得で、「幅広い技術を習得した新人ネイリスト」になることを目標としています。
ネイルケアやジェルネイル
ネイルケア演習では、手指の消毒、ファイリング、ルースキューティクルのケア,形成など。
ジェルネイルアート演習では、ジェルコートの上へのネイルアート、アニマルアート、タイダイアート、マーブルアート、ストライプアート、ボーダーアートなどがあります。
ネイリストの資格・技能検定
JNECネイリスト技能検定試験は、公益財団法人「日本ネイリスト検定試験センター」が主催する、「正しいネイリストの技術や知識の向上」を目的とした検定試験です。ネイリスト検定は3級から1級まであり、一番難易度の低いネイリスト検定3級試験では「ネイリストの基礎」が問われます。
JNAジェルネイル技能検定は、NPO法人日本ネイリスト検定試験センターが主催する、「正しいネイリストの技術や知識の向上」を目的とした検定試験です。
難易度は1級から3級まであり、1級は「トップレベルのネイリスト」、2級は「サロンワークで通用するスキル」、3級は「ネイリストの基礎」を基準に採点されます。
「将来的に1級・2級の取得を目指したい」場合、まずは登竜門である「ネイリスト技能検定3級」をクリアする必要があり、サロン就職には2級以上が必要だと言われています。
資格取得後のネイリストの就職先
ネイリストの資格取得者の就職先は、民間経営のネイルサロンだけではなく、ネイルメニューを取り入れている美容院やエステティックサロン、結婚式場なども就職先として挙げられます。
ネイリストとしての経験を積み、さらに講師の資格を取得し、ネイルスクールの先生になる方や、最近では、家事・育児と仕事を両立させたいという女性が「ホームサロン」を開業するケースも増えています。
山梨県の職業訓練コース
山梨県の職業訓練は、甲府市を中心に、都留・富士吉田などでも一部開講しています。申し込みは住所地を管轄するハローワーク職業相談窓口ですが、通学ができるのであればどのエリアの訓練コースにも応募可能です。（県外のコースに応募することもできます。）
ものづくり系のコースは、県立の職業訓練校（山梨県立峡南高等技術専門校）では、１年・２年コースは４月入校（９月・１月からの募集）、６ヶ月コースは４月入校（９月・１月からの募集）と１０月入校（７月からの募集）となり、独立行政法人の職業訓練校（ポリテクセンター山梨）が、２ヶ月前から募集が始まり、１ヶ月前に選考があります。
公共職業訓練（山梨県立峡南高等技術専門校など）の募集
山梨県立峡南高等技術専門校では、１年・２年コースは４月入校（９月・１月からの募集）、６ヶ月コースは４月入校（９月・１月からの募集）と１０月入校（７月からの募集）になります。
４月入校は、一般入校選考の前期（9月〜10月）と後期（1月〜2月）があります。定員は、自動車整備科（２年）は前期２０名程度・後期５名程度です。また、電気システム科（１年）は高校新卒対象の推薦入校選考１０名程度・一般前期５名程度・一般後期５名程度です。
１０月入校は、服飾科と造園科です。募集期間は、７・８月で、選考は９月です。
公共職業訓練（ポリテクセンター山梨）の募集
ポリテクセンター山梨では、２ヶ月ほど前から募集を開始し、１ヶ月ぐらい前に選考があります。申込み期間中に、説明会もありますので、説明会にも参加しましょう。
山梨県の職業訓練校（民間委託校と公立職業訓練校）
【施設内職業訓練】山梨県・甲府の職業訓練では、県立の職業訓練校が２施設、独立行政法人運営のポリテクセンターが１施設あり、電気設備・金属加工など、ものづくり関係の職業訓練はそれらの施設内訓練で実施されています。
【委託職業訓練】山梨県立の職業訓練校である高等技術専門校が、それぞれの地域で介護、経理事務、IT、WEBデザインなどの訓練を民間教育機関に委託して実施しています。農業科（果樹コース）や農業科（野菜・有機農業コース）など地域の求人需要にあった訓練を実施しています。【長期人材育成訓練】2年間の長期高度人材育成訓練では、介護福祉士養成コース・保育士養成コース・美容師養成コース・調理師養成コース（1年）を実施しています。
【求職者支援訓練】山梨労働局（厚生労働省）では、雇用保険を受給できない方を主な対象とした「求職者支援訓練」（民間教育機関）を介護、医療事務、パソコンなどの分野を中心に実施しています。